【2018年版】ビットコインの今後について徹底考察

ビットコインとは

ビットコインとは、円やドルなどの法定通貨に変わる決済手段として、作成された仮想通貨です。2008年に、サトシ・ナカモトが論文として発表したことからビットコインの歴史がスタートし、分散型記帳台帳であるブロックチェーンや取引のデータを承認するマイニングなど現在の仮想通貨の基礎となるシステムの基本となっています。

通貨の基本情報は、ビットコインの通貨単位はBTCであり、発行上限は2100万BTCです。そして、取引の承認を行う作業であるマイニングの方式はPoWとなっています。ちなみに、ビットコインを基に作成された通貨は、ビットコインキャッシュ、ライトコインなど時価総額ランキング上位にランクインしている通貨も少なくありません。

ビットコインの価格に対する影響力のプラスの要因は、ビットコインが仮想通貨市場の基軸通貨であり、殆どの仮想通貨取引所がピットコイン建ての通貨ベアを使用していることにあるでしょう。つまり、ビットコインの価格が上がれば、ビットコインの価格上昇に引きずられてアルトコインの価値が上昇することに繋がります。

対して、ビットコインのマイナスの影響力は、通貨ベアとしてビットコインを扱っている仮想通貨取引所が多いため、市場全体がビットコインのマイナスの影響を強く受けることにあります。

その為、巨額のハッキングなどによるマイナスの影響があった場合、ビットコインの価格下落にアルトコインの価格が巻き込まれることになります。そして、時価総額ランキングのトップ10以内の仮想通貨は全て需要と供給によって価値が決定されることから、ビットコインの影響を強くうけることになります。その為、アルトコインそのものに問題が無くとも価格が下落することになるでしょう。

ビットコインの能力としての影響力に着目してみると、ブロックチェーンの能力や決済能力に関しては2018年の段階では特筆すべきポイントはありません。ビットコインは決済能力を有していますが、よりも優れた能力を有している通貨が多数存在しています。1つの通貨のネットワーク上に通貨やアプリを作成できるプラットフォームとしての役割を持つ通貨はビットコインよりも通貨の機能として優れていると言えます。

また、ビットコインの影響力という意味で、スケーラビリティ問題は市場全体の問題となっています。仮想通貨市場において、ビットコインの取引が多く行われることはプラスの要因と言えるものです。しかし、ビットコインのブロックチェーンの処理能力は、全世界の人口をカバーできるほどのものではなく、有名なアルトコインの殆どと比較してもデータ処理能力は褒められるものではありません。

そして、ビットコインのスケーラビリティ問題は仮想通貨市場にとって取引全体を停滞させるものである為、ビットコインの代わりとなり得る仮想通貨をユーザーや投資家は探しているという状況となっています。

実際、最近設立された取引所では、ビットコインをベースとしつつも、ビットコインよりも優れたデータ処理機能を有するビットコインキャッシュが基軸通貨として使用されたケースもあります。そして、今後も現在のビットコインの性能であれば、基軸通貨として採用する仮想通貨取引所は減少し、ビットコインの影響力は低下していくことになるでしょう。

ビットコインは登場してから約10年が経とうとしています。しかし、未だにビットコインの影響力は高く、仮想通貨市場としても無視できない存在と言えるでしょう。今後、ビットコインに代わる仮想通貨が登場しても、しばらくはビットコインの価値に全てのアルトコインが影響を受けることに注意が必要です。

ビットコインの開発について

ビットコインの価値の動向に着目した場合、ビットコインも人々の需要に合わせて価値を変動させていると言えるでしょう。

ビットコインの動向を振り返ってみると、ビットコインに関する論文の発表は、2008年の10月であり、その段階ではまだビットコインには価値がついていませんでした。初めてビットコインに価値が示されたのは、2009年の10月で、当時のレートは1BTC0.07円で1円にも満たないものとなっています。その後、ビットコインの価値は、2011年の6月まで右肩上がりに上昇を続けることになり、6月12日には1BTC1489円にまで上昇していました。

しかし、2011年6月19日、マウント・ゴックスがサイバー攻撃を受けたことでビットコインの価値が下落し、2012年の後半になってやっと1BTC1000ほどまで価値を戻しています。

2017年8月にはハードフォークが行われビットコインキャッシュが誕生しており、2017年の年末までビットコインの価値は右肩上がりに上がったと言えるでしょう。そして、2017年末のビットコインの価値は、1BTC220万円以上にまで高騰し、2018年のcoincheckのNEMのハッキングを受けて約110万円まで暴落しています。

ビットコインの価値は、暴騰・暴落を繰り返していると言えます。しかし、基本的には取引所のハッキングなどのマイナスの要素が強く影響しており、2017年年末までビットコインの需要は高まり続けてきたと言えるでしょう。

現状のビットコインの価格を、考察すると、世界中で仮想通貨に対する新たな立ち位置を決定しつつある為、伸び悩んでいる状況だと言えます。もちろん、法的な立ち位置を明らかにすることで仮想通貨市場には大きくプラスの影響が出ることになり、上場投資信託などの分野においても仮想通貨を題材にして話し合いが行われています。

また、ブロックチェーン技術は世界のあらゆる国家や政府で開発・研究が進められており、大手企業に至ってはブロックチェーン技術をサービスとして展開している企業も少なくありません。その為、仮想通貨市場そのものは衰退することはないでしょう。ビットコインの価格については、世界中に取引所が拠点を持つことになり、取引所における基軸通貨であり続ける場合は、将来的に更に高騰するタイミングがいつか訪れると言えます。

逆に言えば、仮想通貨市場としビットコインの代わりとなり得る通貨に仮想通貨取引所がシフトするようなことがあれば、ビットコインの価値は減少し続けることになるでしょう。

ビットコインの今後

ビットコインの今後に着目した場合、法的な立ち位置がどのように規定されるのかで変わっていくことになるでしょう。例えば、ETF(上場投資信託)として仮想通貨が認められる場合、ビットコインのみならず、全ての仮想通貨の価値が高騰することになります。機関投資家と呼ばれる投資家の資金が新たに仮想通貨市場へ流入することになる為です。

ETFとして認められるということは、仮想通貨が一定の安全性を持ったうえで運用の出来る金融商品として認められることと同義と考えていいでしょう。つまり、仮想通貨市場そのものがある一定の保証や管理などの体制下におかれることを意味し、世界でも有数の機関投資家が参加しやすい市場となり得ます。

ビットコインの価格面に関して言えば、仮想通貨の法的な立ち位置が整えられるほど、取引内容に信頼性を持ち、透明性のある取引になっていく為、相対的にビットコインの価格も高騰することになるでしょう。

しかし、ビットコインの能力は決して高いものではなく、データ圧縮処理であるライトニングネットワークの導入を検討する新しい開発チームも2018年7月に結成されたばかりです。その為、世界中に拠点の立ち上げを表明している仮想通貨取引所がビットコインを今後、基軸通貨として扱わない可能性があります。

加えて言えば、2017年よりも緩やかになったものの、ビットコインのスケーラビリティ問題の根本の問題であるデータ処理方法は変化していません。つまり、今のままの市場の体制では、機関投資家達の資金流入があっても耐えきれない可能性があると言えるでしょう。

ビットコインの今後は、機関投資家達の資金流入があれば間違いなくかつてないほどの高騰を見せることになります。しかし、ビットコインの技術面が他のデータ処理に優れた通貨に劣り続ける場合は、基幹通貨としての役割すら失う可能性があります。

仮想通貨市場の将来は、明るいものだと言えます。仮想通貨の法的立ち位置も明確になりつつ、ブロックチェーン技術は世界中に広がり、新しいシステムが続々と誕生している状況である為です。

そして、ビットコインの今後は、ビットコインの開発チームがライトニングネットワークなどの新しい技術を、ビットコインにスピーディーに導入できるかという点が最も重要な課題となります。市場動向だけでなく今後のビットコインの開発状況は要注目だと言えるでしょう。

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