リップルの将来性と今後の価格を解説|SBIも注目する理由とは

リップルは送金・決済用の仮想通貨であり、大手金融機関ではすでにリップルを使用したネットワークを使用することを決定しています。また、市場のリップルに対する期待値は非常に高く1単価が安価であっても時価総額において3位を誇っています。ここでは、リップルの今後/将来性について多角的に見ていきましょう。

リップル(Ripple/XRP)とは

リップルはプロジェクトや会社の名前でもあり、通貨記号はXRPです。時価総額は3位で、ビットコイン,イーサリアムに次いで期待を集めている仮想通貨です。

リップルの基本データ
通貨記号 XRP
時価総額 約3兆7000億円
時価総額ランキング 3位
発行元 リップル社(アメリカ)
発行枚数上限 1,000億枚

※データは2018年4月30日時点のものです。

リップル(Ripple/XRP)の特徴

ビットコインとの違い

通貨名 Bticoin(BTC) Ripple(XRP)
時価総額 約17兆円(1位) 約3.5兆円(3位)
アルゴリズム PoW なし
発行枚数上限 2,100万枚 1,000億枚
基盤となるシステムの違い

ビットコインをはじめとして、ほとんどの仮想通貨はブロックチェーンという分散型台帳システムを利用しています。対して、リップルはRipple Ledgerという独自のシステムを利用しています。

発行枚数

ビットコインはマイニングを通して新規発行を行っていますが、リップルは新規発行は行っていません。

決済処理速度

基盤となっているシステムの違い、新規発行システムの違い、などの結果として決済処理速度ではリップルの方が格段に速くなっています。

沿革|リップル社が開発

リップルは2004年からカナダのwebエンジニア Ryan Fuggerによって構想されており、リップルの構想そのものはビットコインよりも昔から行われていたことになります。通貨の機能からすれば送金・決済プラットフォームとして優れた土台があることが現状でも明確となっています。

そして、2012年8月Ryan Fuggerからプロジェクトの指揮権を引き継いだChris LarsenとJed McCalebがOpenCoin Inc.を設立、その後OpenCoin Inc.はRipple Labs Inc.と名称を変え現在に至っています。ちなみに、2012年9月から本格的な送金システムとしてのプラットフォームであるリップル・トランザクション・プロトコルの開発が行われています。

2013年の段階では、Google傘下のベンチャーキャピタル「グーグル・ベンチャーズ」から多額の出資を受け十分な開発費の調達に成功しました。また、Googleから出資されている、という事実は投資をする上でとても重要な情報の1つでしょう。

そして、2013年11月から本格的なリップルの配布が行われ、2014年からは本格的な金融機関との提携やネットワークの構築が開始されています。また、2016年5月にはSBIと共同してSBI Ripple Asiaを設立しており、2018年現在では一般ユーザーや投資家のみでなく、金融機関もリップルの本格的なシステムの稼働を心待ちにしている状態と言えます。

創設者

リップルの目的やシステムは、全てRyan Fuggerという開発者の構想がきっかけです。2004年の段階でRyanは、論文まで発表しています。全文英語で6ページほどしかありませんが、リップルの根幹となるシステムの考え方は、既にこの時点で出来ていたことが伺えるでしょう。

現在の開発・運営はRipple社であり、企業との提携・自社保有のリップルの凍結などRipple社が全ての管理を行っています。

機能などの特徴

XRPによって安価・高速な国際送金が可能に

国際送金に対する通常の金融機関通常の手続きであれば、遅ければ5日ほどを要することもあります。しかしリップルを利用した場合、送金処理に要する時間は4秒ほどです。

また、リップルの採用によって国際送金送金手数料が安価になります。一般利用者だけでなく金融機関に対しても恩恵があり、実際にリップルを採用すると発表している金融機関は世界中でかなりの数に上ります。

ブロックチェーンを使用していない

リップルは通貨のシステムとしての成り立ちが他の通貨と異なり、ブロックチェーンを採用していません。なので、時には仮想通貨ではない、と言われることもあります。リップルは、ブロックチェーンと同じ性質を有しているXRP Ledgerといわれるシステムを利用しています。

ブロックチェーンが誰でも参加し承認を行えるシステムだとすれば、XRP Ledgerは決められた承認者のみが承認を行う非中央集権型のシステムです。メリットとしては、ビットコインなどの通貨とは異なり、スケーラビリティ問題(送金づまり)が発生する可能性がほぼ0という点です。これは決済や送金に主に利用されるリップルにはとても重要なメリットと言えるでしょう。

リップルの発行枚数上限|発行済みの通貨が減少していく

各通貨の発行枚数上限
リップル(XRP) 1,000億枚
ビットコイン(BTC) 2,100万枚
イーサリアム(ETH) 上限なし
ビットコインキャッシュ(BCH) 2,100万枚

発行枚数などに関して言えば、リップルは既に全ての枚数が発行された状態にあります。発行枚数は1000億であり、XRPが消費されるごとにリップルの枚数は減少していきます。

ビットコインは最大発行枚数が2,100万と規定されており、マイニングを通して発行上限へと近づいていきます。対して、リップルは1,000億枚から使用されるたびに減少していき、新規発行もありません。

発行枚数上限や、現状の発行枚数は仮想通貨に投資するに当たって重要な判断材料となるので、他の通貨と比較して新規発行がないという点がどう価格に影響を与えるか考えてみると良いでしょう。

リップルの将来性|数多くの提携により利用が進むか

リップルが目標とするのは「価値のある」ネットワークの提供です。その目標を達成する段階として、送金・決済システムとして実用化されることは非常に大きなステップと言えるでしょう。この章では、現状でのリップルの実用化への兆しを解説していきます。

大手金融機関と数多く提携

リップルの採用を発表している銀行や企業は多数あります。中央銀行、地方銀行、政府関連の機関などもリップルを使用すると表明しています。

例として、イングランド銀行、バンクオブアメリカ、JPモルガン、三菱東京UFJ銀行、ゆうちょ銀行、農林中央金庫、信金中央金庫、ソニ-銀行、アメリカンエキスプレス、 SBI ホールディングス、などはリップルネットに参画することが確定しています。

世界有数の国際送金業者と複数提携

また、送金に関しては下記のような提携先が代表的です。

  • マネーグラム
  • UAE Exchange
  • WesternUnion

提携した3社すべてが世界の国際送金企業としてトップクラスの存在です。提携先の充実からも、リップルはかなり実用面においても期待されていることが伺えます。

機能面の進化も期待される

リップルは今後のアップデートでセキリティの向上だけでなく、元々のシステムであった中央集権型の認証システムを変更するとしています。

つまり、多角的に見れば、中央集権型でなくなる為、Ripple社のみが価値をコントロールできるという状況を防ぎ、価値そのものをより下がりにくくすることが可能となると言えるでしょう。

リップル取り扱い取引所|手数料も紹介

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DMM Bitcoinはリップルのみならず、全ての通貨においてレバレッジ取引のみ可能です。アルトコインのFX取引が可能な取引所は日本では少ないので、興味のある方は登録しておくと良いでしょう。

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この記事のまとめ

リップルの現在までの動向を見れば、今後、更に提携する金融機関を増加させていくことは明白でしょう。そして、リップルネットは既に構築されており、その中には大企業と呼ばれる企業や中央銀行がいくつも名を連ねています。

また、リップルは通貨としてのアップデートも控えていることから、価値の上昇のみでなく金融機関での使用を通じて、より社会的な立場を獲得していくことも予想されます。

その為、リップルは数ある仮想通貨の中でも将来性の高い通貨であり、実社会でのネットワーク構築を既に果たしていることから、今後の動き次第では最も注目すべき仮想通貨の1つと言えるでしょう。

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